マーケティング
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この記事は眼科医院経営におけるSNSマーケティングについて眼科クリニック専業コンサルタントの西條がお伝えしています。
スマートフォンの普及と共に各種SNSが日常生活に浸透してきていることからSNSマーケティングを活用する企業が増加しています。
ある調査ではSNSマーケティングの市場規模が2023年には1兆円を超えると予測しているほどで、マーケティングにおいてSNSは軽視できない存在となってきています。（出典：サイバー・バズ／デジタルインファクト調べ）
そこで、今回は眼科医院経営におけるSNSマーケティングについてお伝えしていきたいと思います。
SNSと一言で言っても様々なものがあり、サービスの特徴や利用ユーザーの年齢層に異なりがあります。そのため一括りにSNSマーケティングは眼科医院経営において●●である、と論じることはできません。
そのためSNSマーケティングの効果を考える前にまずは各サービスの特徴と年齢別利用率を確認していきましょう。
今回使用するデータは総務省発表の「令和3年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」を基に再構築したものを使用します。
LINEは他のSNSとは異なりクローズドなサービスで、チャット形式の個人間やグループ間のコミュニケーション用サービスです。
恐らくこの記事をお読みいただいている先生方も利用されている方が多いのではないでしょうか？
通話やビデオ通話も可能でプライベートでの連絡手段として日常生活に深く浸透していると言えるでしょう。
年代別利用率
全ての年代で利用率が高く広く使用されていることが読み取れます。
60代の利用率も高いため眼科のターゲットである年齢層にもリーチが期待できます。
Twitterはユーザーが気軽に発信できることが特徴で140文字までのテキストや画像、動画を投稿できるサービスです。
トレンドやハッシュタグなどの機能によりコンテンツの流行りすたりのサイクルが早いため新規ユーザーの獲得を目的にマーケティングに活用している企業も多いようです。
年代別利用率
主に10代～30代のユーザーが多く、この世代では半数以上が利用しています。
年代が上がるにつれて利用率が低下していることから発信する情報は若年層を狙ったものにすることが求められるでしょう。
Facebookは実名で登録するため、他のSNSと異なりフォーマルに扱われることが多いサービスです。そのためビジネス用の情報発信に利用されることも多く、SNSの中では実生活（オフライン）に一番近いサービスと言えるでしょう。
ユーザーが自信の情報を登録しているため、広告を出稿する際に細かなセグメントができる点も特徴で特定の方をターゲットにしたマーケティングを行いたい企業に利用されているようです。
年代別利用率
一斉を風靡したFacebookですが、利用率はそれほど高く無く、30代が中心で他の年齢層では利用率が下がっているのが特徴です。
現役世代に向けた情報を発信することが求められるでしょう。
Instagramは画像や動画などのビジュアルを中心としたサービスです。
Z世代の親和性が高いとされており、この世代は商品や飲食店を選ぶ際にテキスト情報では無く、ビジュアルから得られる情報を基準として判断することが多いため、画像や動画の作り込みが重要なサービスと言えるでしょう。
年代別利用率
10代、20代の利用率が高く年代が上がるにつれて利用率が低下していくことが特徴です。
若年層に向けたサービスや商品のマーケティングに効果があると考えられます。
TikTokは短い時間の動画を共有するサービスで、動画を作成するためのエフェクト（特殊効果）や音楽などが事前に準備されているため編集スキルが無くとも気軽に発信できる点が特徴です。
年代別利用率
利用者の中心は10代で30代を超えると利用率が大きく低下しています。
10代がターゲットのサービスや商品のマーケティングに使用できそうです。
YouTubeは動画共有サービスで一番大きなサービスです。
圧倒的な動画投稿数と幅広いジャンルの動画があることが特徴で、医療関係の情報も数多く発信されています。
エンターテイメントだけでは無く、ニュースが学習などにも活用されておりあらゆる世代に利用されていることも特徴です。
年代別利用率
LINEに次いで全ての年代で高い利用率を誇っており、幅広い年代にリーチできるサービスです。
眼科の対象となる高齢世代の活用も見込めると言えるでしょう。
各SNSの特徴と年代別の利用率をお伝えしたところで、眼科医院経営におけるSNSマーケティングを考えていきましょう。
眼科医院経営において活用できるのは今のところ
・既存患者の囲い込み
・自院のブランディング
の2点です。
クリニック公式のLINE公式やTwitter、Facebook、Instagramを開設し、定期的に情報を発信することで既存患者さんの流出防止が期待できます。
定期的に情報発信することで自院の名前が患者さんに刷り込まれ、他の病気で次回以降に眼科を受診する際、自院の名前が第一想起されやすくなることで患者さんの囲い込みが期待できる、というわけです。
既に取り組まれている医院もありますが、YouTubeで手術や疾患の説明動画を公開することで自院のブランディングが行え、新規患者の獲得が期待できます。
しかし、ここで注意をしておきたいことがZ世代（1990年代後半から2012年頃に生まれた世代）を除く多くの世代はSNSで商品やサービスを比較検討する文化がそれほど根付いていない、ということです。
先生方ご自身も他科の病院や歯科を探す際にYouTubeなどのSNSを利用するのではなく、「■■駅 内科」「●●市 歯科」などで検索をしてクリニックのHPを閲覧してから受診先を決められると思います。患者さんも同様で、SNSが浸透しているとは言え受診先の選択基準には至っていないように感じます。
これは一定以上の年代層はSNS上に医療情報が公開されているということ自体を認知していないことと、SNSは各自が気軽に情報発信できるため情報の信ぴょう性に欠ける、と認識されていることが要因だと感がられます。
そのため単純な新規患者獲得コストだけで比較をすると（数多くの投稿をすることで医療系インフルエンサーとなっている一部医療機関を除く一般クリニックでは）まだまだHPやリスティング広告に軍配が上がるようです。
ですからこれからSNSマーケティングを開始される場合は、SNSを活用してどのような効果を狙うのか、そのためにはどのサービスが適しているのか、どの程度の費用対効果を求めるのか、を明確にしてから実践されることをお勧めします。